出戻り社員はどう対処すればいい?退職者管理をしつつ、出戻り採用を行おう
⇒人事評価(360度評価)の課題をラクラク解決!導入企業満足度90%以上を誇る「CBASE 360」の詳細はこちら
「出戻り社員の退職者管理はどうすればよいのだろうか」
「出戻り採用はいったいどう判断すれば良いのだろうか」
と気になりませんか。
出戻り社員も貴重な戦力と考えて退職者管理をして再度採用する会社がある一方、途中で会社を辞めた裏切り者と考える会社もあります。
この記事を読めば、出戻り社員への対応や、退職者管理、出戻り採用の手法について理解することができます。
出戻り希望の方を採用するかどうか迷っている方は、ぜひ、最後まで読んでいって下さいね。
目次
退職者管理をしつつ、出戻り採用を行うことで、退職者も貴重な人材候補となる
退職者管理をしつつ、出戻り採用を行うことで、退職者も貴重な人材候補となります。
退職した社員が出戻りをしたいということは、転職した先の会社よりも自社の方が良いと思ってくれているから出戻りをしてくれている可能性が高いためです。
退職者管理をしっかりと行いつつ、出戻り採用を行うようにしましょう。
会社を辞めた正社員は裏切り者ではなく、将来成長して戻ってきてくれる可能性を持つ
会社を辞めた正社員は裏切り者ではなく、将来成長して戻ってきてくれる可能性があります。
他の企業の仕事の仕方などを吸収しているためです。
自社の業務上の弱点などを改善し、より良い企業にしてくれる可能性もあります。
【CBASE 360° なら、担当者の負担になっていた360度評価運用の課題をすべて解決】高い回答回収率、自動グラフ化機能による課題解決への即効性が期待できます。
- 目的に合わせたセミオーダーメイド設計
- 専任スタッフのサポートでとにかくカンタン手間いらず!
- 企業の持続的成長を目的とした改善サイクルを実現
パナソニックなどの大企業も出戻り採用を行っている
日経ビジネスによると、パナソニックなどの大企業も出戻り採用を行っていると報道されています。
→参考:日経ビジネス 増える「出戻り」社員 “超即戦力”の生かし方
転職希望者を元社員以外から採用する場合、戦力になれるかどうかを不安視する必要性がありますが、在職中から評価の高かった社員であれば、戦力になれる可能性は相当高いです。
会社側には大きなメリットがあるといえます。
⇒初めての360度評価導入でも安心!専任担当のサポートでカンタン導入・運用~改善も手間いらず。
出戻り社員を採用するメリット
「出戻り社員を採用するメリットでどんなものなのか」と気になりませんか。
具体的には、以下のメリットがあります。
・即戦力となってくれる
・短期離職する確率が低い
・外の世界を知っているため、新しい発想に期待できる
それぞれについて解説します。
即戦力となってくれる
出戻り社員は会社ですでに実績があるため、即戦力なってくれる可能性が高いです。
特に評価の高かった社員であれば、他の会社の経験者を採用するよりもメリットは大きくなります。
社員を育成するコストが省けるため、非常に費用対効果の高い採用となります。
短期離職する確率が低い
出戻り社員は、再度離職する確率が低くなる可能性があります。
転職先の会社が合わず、耐えきれなかったというケースでは、元の会社の良さを再認識して出戻りをする傾向にあるためです。
離職率を下げる効果があり、大きなメリットがあるといえます。
外の世界を知っているため、新しい発想に期待できる
出戻り社員は、外の世界を知っているため、新しい発想に期待することができます。
他の会社で得た経験や知識を、元の会社に適用すればどのような効果があるのかなどを体感している可能性が高いためです。
現在の会社で、行き詰まりを感じているプロジェクトなどに配属すると、良い効果が期待できる可能性があります。
出戻り社員を採用するデメリット
「出戻り社員を採用するデメリットはどんなデメリットなのかな」と気になっていませんか。
具体的には、以下のデメリットがあります。
・出戻り社員の給料や待遇が良すぎると、周囲と軋轢を生む可能性がある
・出戻り社員の志望動機が曖昧
・出戻り出来る期間などを明確化しておかないと、制度化しにくい
それぞれについて解説します。
出戻り社員の給料や待遇が良すぎると、周囲と軋轢を生む可能性がある
出戻り社員の給料が待遇が良すぎると、周囲と軋轢を生む可能性があります。
元から在籍して離職をしていない社員からすれば、ずっと頑張って勤務しているのに、途中で辞めた人の方が評価が高いと不公平感を感じるためです。
周囲と軋轢を生まないように給与や待遇については、しっかりと検討する必要性があります。
出戻り社員の志望動機が曖昧
出戻り社員の志望動機が曖昧なケースがあります。
他の企業に行って合わなかったらすぐに辞めているケースなど、果たしてどれくらい本気度を持って企業に出戻るのか真意が伝わりにくいためです。
そのため、ある程度の期間は他の会社で耐えたという実績のある方を再度採用するほうが良いといえます。
出戻り出来る期間などを明確化しておかないと、制度化しにくい
退職者管理を行い、就業規則などで出戻りできる期間をある程度(退職後3年以内は出戻り可能など)は明文化して制度化する必要性があります。
なんとなく人によって出戻りを認める、認めないを繰り返すと、新卒などの生え抜き組から不信感を持たれてしまうためです。
最初から退職から3年間の間は出戻りを認めるなどの明文化を行っておけば、いらない軋轢を生む可能性が低くなります。
⇒万全のセキュリティ・専任担当者の徹底サポートで担当者の負担軽減!年間80万人以上が利用、顧客満足度91.1%の「CBASE 360°」
退職者管理を行い、退職者も貴重な採用候補として考えよう
退職者管理を行い、退職者も貴重な採用候補として考えるようにしましょう。
退職者が他の企業で良い経験を積み、自社に出戻りをしたいと考えているならば、それだけ自社に魅力を感じているためです。
また、それだけではなく、採用経費を抑えて即戦力を採用するチャンスにもなります。
退職者を裏切り者として扱うのではなく、貴重な戦力になってくれると期待して採用するようにしましょう。
「CBASE 360°」は、株式会社シーベースが提供するHRクラウドシステムです。経営を導く戦略人事を目指す人事向けのお役立ち情報をコラムでご紹介します。