社会人基礎力とは？なぜ必要なのか、求められる理由や鍛え方まで解説

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社会人基礎力はどのような会社でも、社員が成果を出すために欠かせない能力の一つです。しかし、具体的にどのような能力なのか、どう鍛えるべきか分からない方もいるのではないでしょうか。

この記事では社会人基礎力とは何か、重要視されている理由や鍛え方まで解説します。社員の社会人基礎力を高める参考になれば幸いです。

社会人基礎力とは

社会人基礎力とは、会社を問わず社会人として活躍するために、欠かせない基礎的な力です。2006年経済産業省により、3つの能力と、12の能力要素に分けて、定義されました。

「人生100年時代」に突入し、機械的な単純作業が現象しつつある今、これまで以上に重要視されています。その結果2018年には、自分でキャリアアップするための3つの視点が加えられ、これまで以上に注目されるようになりました。

参考：経済産業省 社会人基礎力https://www.meti.go.jp/policy/kisoryoku/index.html

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3つの能力と12の能力要素

社会人基礎力として必要とされる能力は以下の3つです。
・前に踏み出す力
・考え抜く力
・チームで働く力
これらを細分化すると、12の要素に分けられます。次で説明します。

前に踏み出す力

前に踏み出す力とは、主体的に行動をし、周囲を巻き込みながら、失敗しても諦めずに取り組み続けられる力です。能力要素としては以下の3つに分けられます。
・主体性
・働きかけ力
・実行力
指示待ちになることなく、当事者意識をもって物事を考え、行動できることが大切です。

考え抜く力

考え抜く力とは、悩みや問題を発見し、解決する力です。具体的には以下3つの能力要素に分けられます。
・課題発見力
・創造力
・計画力

論理的思考力だけではなく、課題を自発的に見つけられること、課題解決のための筋道を計画立てて考えられる力が重要です。

チームで働く力

チームで働く力とは、多様な人と、チームを組んで目標に向けて協力できる力です。具体的には、以下6つの能力要素に分けられます。
・発信力
・傾聴力
・柔軟性
・情況把握力
・規律性
・ストレスコントロール力

チームで働く力は、コミュニケーションを取り、協調性があればよいわけではありません。相手の意見を尊重しつつ、自分の意見も相手に伝えることも重要です。新たなつながりを作り出せることも重要視されています。

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3つの視点

2018年経済産業省では、年代層問わず、活躍し続ける人であるために、3つの視点を提唱しました。それが以下の3つです。
・【学ぶ】何を学ぶか
・【統合】どのように学ぶか
・【目的】どう活躍するか

これらの視点を持つ社員が増えれば、将来にわたり活躍し、成果があげられるでしょう。

【学ぶ】何を学ぶか

「何を学ぶか」とは「何を学ぶべきか自分で考え、学び続ける姿勢を持つこと」です。

自分の現状のスキルや能力を把握し、自分の力をより発揮するためには、何が必要か自分で決めた上で学べる姿勢が求められています。

【統合】どのように学ぶか

「どのように学ぶか」とは「体験や経験の量を増やし、自分のスキルや経験と他の人の得意なものを組み合わせ、目標実現に向けて統合する」という姿勢です。

自分の経験や体験、能力、キャリアから、視野を広げることで、多くの人の得意なものを統合しやすくなります。

【目的】どう活躍するか

「どう活躍するか」とは自己実現や社会貢献に向けて自分がどのように働きかけるか、具体的に行動できる姿勢です。

自分が何を目的にし、どのように社会貢献につながるのかが明確になっていると、自分でどのようなキャリアを進んでいくのか選べるようになります。

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社会人基礎力はなぜ必要なのか？

社会人基礎力は2006年から提唱された考え方であり、その重要性は年々高まっています。その大きな理由は人生100年時代に突入したこと、市場が成熟化したこと、終身雇用制度が崩壊したことです。

人生100年時代により、定年後は働かずに済むとはいえず、長く働くことも求められるようになりました。

経済状況は日々変化し、国内市場の成熟化や競争の激化により、商品サイクルが短期化しています。そのため、これまで決められたことをきちんとやれる人材以上に、新しいイノベーションや課題解決ができる人材が求められているのです。

また、終身雇用制度が崩壊したことも要因の一つです。転職がそれほど珍しくなくなったことで、どのような会社でも通用するスキルとして、社会人基礎力は重要視されています。

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社会人基礎力の鍛え方は？

社会人基礎力を鍛えることは、会社で活躍する人材を育てる上で大切です。具体的な鍛え方としては以下の方法があります。

・自分の能力を客観的に把握する
・7:2:1の法則で日々の業務から改善する
・フィードバック

次で詳しく解説します。

自分の能力を客観的に把握する

会社員が社会人基礎力を上げるためには、自分の能力を客観的に把握することが大切です。主観だけで判断すると、正確な判断ができないことも多々あるでしょう。

そのため、客観性を確保するために、家族や同僚などから客観的な意見を求める、社会人基礎力診断などを利用する方法もあります。

能力を客観的に把握できると、自分がどの能力を伸ばすべきか、判断しやすくなるでしょう。

7:2:1の法則で日々の業務から改善する

会社員の社会人基礎力を効率的に高めるには、7:2:1の法則を取り入れるのもよいでしょう。7:2:1の法則とは、7割を仕事上の経験から、2割を先輩・上司からの助言やフィードバックから、1割を研修などのトレーニングから学習をすると、効率的だとする考え方です。

社会人基礎力は日々の業務を通して鍛えられますが、一朝一夕で鍛えられるものではないため、日々の工夫が大切です。その効率を高めるために、上記の3つの観点をバランスよく取り入れられると、毎日の学びの質を高められます。

フィードバック

社会人基礎力の効率的な向上のためには、フィードバックが必要です。7:2:1の法則の2割を占めるフィードバックは、2割だから重要性が低いのではありません。7割の経験をベースにフィードバックが組み合わさることで、より成長を促せるというのが、７:2:1の法則の考え方です。

社会人基礎力は数字で評価できない定性的な目標です。そのため、会社員本人だけで、現状の力を把握するのは、簡単ではなく、フィードバックが欠かせません。

しかし、一人のフィードバックは主観が入り込み、客観性に欠ける危険性があります。そのような場合には、上司や部下複数の視点から社員を評価する360度評価を取り入れると、客観的な評価が可能です。

まとめ

高い社会人基礎力を持つ社員の育成は会社の成長に欠かせません。新入社員など若い社員だけではなく、中高年の社会人まで、求められるようになってきました。

社会人基礎力を高めるのは簡単ではなく、日々の業務から改善していく姿勢と、適切なフィードバックが重要です。360度評価を取り入れることで、社員の客観的な評価が可能になります。

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HRコラム編集部

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