紙からWebへ、ネットリサーチ（インターネット調査）のメリット・デメリット

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ネットリサーチは、1990年代中盤頃から行われ始めたインターネットを利用した市場調査方法です。
Webリサーチ、インターネット調査とも呼ばれています。
それまで、市場調査は紙上に記入するアンケートが一般的でしたが、ネットリサーチに比べると調査対象の人数は限られ、また調査にかかる時間やコストも膨大なものでした。

現在、ネットリサーチの市場は拡大する一方です。
今回は、このネットリサーチのメリットとデメリットについてご紹介します。

インターネット調査のメリット

調査結果を早く得られ、コストも抑えられる

インターネット調査を行う上で最大のメリットは、大量の調査結果を「早く」「安く」入手できる点です。
アンケートの印刷や配布、回収、集計などにかかっていた人件費、郵送費その他経費が大幅に節約できます。
紙に書かれた回答をデジタルデータ化する手間も省け、効率アップには最適の手段です。

この利点は、ただの費用削減にとどまりません。
これまでアンケートに関する煩雑な作業に携わっていた人員を一挙に解放できることこそがメリットなのです。
ここで考えていただきたいのは、企業にとってアンケートを行う目的とは何かということ。
その答えは、アンケートによって得られた情報を活かして、今後の戦略を打ち立て、実行することなのではないでしょうか。
インターネット調査の導入によって、手の空いた社員たちにはその本来の目的により一層打ち込んでもらえるため、これまで以上に業績アップが見込めるというわけです。

調査にかかる予算や規模を選べる

インターネット調査を請け負う「ネットリサーチ会社」のサービスは多様化しています。
主なサービスの形態としては、調査のすべてをネットリサーチ会社に委託する「従来型」と、調査の設計から集計分析までを自分で行う「セルフ型」の2種類があります。
設問数が多くて複雑であり、サンプル数も多数のアンケートは、手間がかかりすぎるためネットリサーチ会社に一任する。
反対に、サンプル数が少なくて内容も比較的簡単なアンケートは、煩雑な部分のみをネットリサーチ会社に依頼して、他は社内で処理して費用を節約。
というふうに、調査の目的や用途によって、予算や規模が自由にカスタマイズできることも、インターネット調査のメリットです。

【3】手動では時間がかかる作業を短時間に、かつ正確に行える

Webアンケートはターゲットを絞ることが容易であり、「オーディオに興味を持っているユーザー」や「家の買い替えを検討しているユーザー」など、特定の層をすぐに抽出することができます。
また、アクセス解析やトラッキングによって回答者の詳細な行動パターンを把握することもできます。
これにより、回答結果をよりリアルに分析することが可能になり、真に価値のあるデータを入手できるのです。

このような点から、インターネット調査の有用性は今後ますます高まっていくことが予想されます。

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インターネット調査のデメリット

インターネット調査には、以下のようなデメリットがあります。

モニターに偏りがある

ネットリサーチで得られる回答は、インターネットユーザーからの回答に限られます。
インターネットを利用することが少ない職業や年齢層も存在するため、目的によっては、正確な調査結果につながらない可能性もあります。

また、アンケートがどのような媒体で行われたかに関わらず、回答者にはそれぞれ隠れた属性があります。
例えば、アンケートを受けている分野について「新しく興味を持った人」と「長らく不満のある人」では、回答結果が大きく異なります。
どの調査方法を選ぶ場合でも、「どのようにしてパネルを獲得したか」を明確にし、偏りがある場合は補正することが必要です。

回答の信頼性に問題がある

最近では、複数のネットリサーチ会社に登録し、虚偽の回答をするパネルが非常に増えています。
このようなパネルの多くは、例えばWebショッピングで利用可能なポイントなど、アンケートに答えるだけで発生する報酬を目的としています。

他にも、ネットリサーチにおいて「悪質なパネル」が増加してしまう要因として、以下が挙げられます。

・クリックひとつで気軽に始められること
・複数人を装い同一人物が何度も回答できる可能性があること
・場合によってはデータの大量偽装が可能であること

データの大量偽装に関しては、特に注意を払わなくてはなりません。
「○○万人のパネル保有」という宣伝を行っている会社についても、ネットリサーチの方法によっては信頼性が薄い場合があります。
紙と鉛筆を持って嘘を書くことと、クリックやタッチひとつで嘘の回答をすることでは、労力も罪悪感も異なります。
そのようなパネルの心理を把握した上で、悪質な回答を排除するために、各社はさまざまな工夫を行っています。

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おわりに

総務省によると、2014年現在のインターネット普及率は79.1％（前年比0.96％増）で、利用者のうちの9割以上が13歳～49歳です。
もはや「ネットリサーチでは一部の人の意見しか拾えない」とは言えない時代になりました。
しかし、いまだに「パネル登録して稼ぐユーザー」と一般消費者との間には隔たりがあると言えるでしょう。

今後ますます拡大していくネットリサーチ市場を活用するためには、調査会社のサービス内容を吟味し、調査の目的に合ったサービスを選択することが重要です。

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HRコラム編集部

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