意外と知らない！企業の役職一覧と外資系のかっこいい役職を解説

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「専務と常務って、どっちが上でしたっけ？」と新入社員に聞かれて、ドキッとした経験をお持ちの方は多いのではないでしょうか？

最近では役職者をCEO、COOと英語表記の呼び方をする企業も増え、複数の企業が集まっての会議では序列、席順で混乱するシーンも見られるようになりました。

今回は、企業の役職についてまとめて解説します。

役職とは？

役職とは、会社におけるポジション・立場、役割、与えられた任務を表した呼び名を指します。

社長であれば、その企業のトップであること、部長であれば部門の長であることが分かります。また、部門でのポジションが分かれば、業務における責任の所在も確認することができます。

このように任務や責任の範囲などを呼称を使って明らかにしたのが役職です。

なぜ役職・肩書きは必要なのか？

なぜ役職や肩書は必要なのでしょうか？それは、役職や肩書を設けることで明らかなメリットがあるからです。

企業内での地位や責任範囲が明確にするものですが、当然、役職が上がれば給与のアップ、待遇の向上が期待できますので社員のモチベーション向上の要因ともなります。

また、チーム編成においてもリーダーのポジションを明確にするため統制も取りやすくなりますし、その役についたことで、従業員の向上心を促進し成長を促すこともできます。さらに、部門での専門性の高さを表すこともでき、対外的な信用づくりにも役立ちます。

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企業の役職一覧

ここでは企業の役職について一覧にして解説していきます。

会長（取締役会長）
会長は社長の上に置かれる役職で、名誉職的な意味が強くなります。

後継者に社長を譲った先代社長が就任するケースが多く、経営層のアドバイザー的な立ち位置になります。取締役は会社法において定められたものになります。

社長（代表取締役社長）
その名の通り、その企業の最高責任者のことです。

会社法において代表取締役は定められていますが、社長は法的に定められた呼び方ではありません。

企業によっては「代表取締役」と「社長」が別に存在する場合もありますので、取引先企業への案内、連絡に関し、正確な表記を確認する必要があるのが「社長」とつく相手に対してです。

専務（取締役専務）
専務取締役と表記されることもあります。
主に社長の補佐的な業務、役割を担当する管理職です。

常務（取締役常務）
常務取締役と表記されることもあります。

専務と常務とで混乱する若手が多いところですが、社長や専務の補佐的な業務や日常業務を担当する管理職です。

一般的には専務よりも日常業務を多く扱うのが多くなります。これに対し、専務は経営寄りになります。

監査役
監査役は株主総会で選任され、取締役及び会計参与の職務の執行を監査する役割です。社内に限らず、社外の人材が任に就くこともあります。

本部長・事業部長
本部長・事業部長は各部を求める本部部門をまとめるトップとなります。部門ごとに設置される部長を束ね、そのトップとなる、というわけではありません。

部長
部長とは各部門を取りまとめる役職を指します。

裁量権も多く、収支に関わる決済をするケースもあります。ここで判断が難しい場合は稟議を取りまとめ、経営層へあげていきます。

次長
部長と課長の間に立ち、部長の補佐としての役割を持つのが次長です。「部長代理」という役職名となることもあります。

課長
課長は所属する課の管理する役職を指します。

一般的に中間管理職とされるのが課長職です。部としてではなく、課として単体で設置されている場合は、部門の責任者となることもあります。

係長
会社の最小単位を係と考えた際のトップになります。

課長の指示のもと、チームをまとめるチームリーダーに近い存在として業務を行います。

主任
主任は一般社員のすぐ上の役職となります。

非正規雇用を多く雇っている企業では、契約社員との区別として、主任以上からが正社員としている企業が少し見られます。一般社員のまとめ役として業務を行います。

一般社員
一般社員とは、役職がない社員のことをいいます。

企業運営には欠かせない労働力ですが、この労働力を活躍に導くために各役職者がいるといって良いでしょう。

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「代理」「代行」「補佐」がつく役職は何？

◯◯代理、◯◯代行、◯◯補佐というのは、◯◯の部分に入る役職者の補佐的な立場、業務を行う役職としての呼称になります。

しかし、勤続年数が長に人材に役職を与えるにもポストが足りない、という時に、これらの言葉をつけてポジションを用意することもあります。最近では、定年後の再雇用時にこれらをかつての役職につけて、それまでの経験やスキル、人脈を企業で発揮して勤務継続する場合もあります。

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主事・参事・参与・・・よく聞くけどよくわからない役職

主事・参事・参与…聞いたことはあるけど、実際に自分の会社では見たことがない、という人は多いでしょう。

これらの役職は自治体や古い企業で残っているケースが多いものです。

主事
一部の企業や自治体で伝統的な意味合いで使われる呼称となります。一般社員に近いニュアンスになります。

主任
自治体などでこの主任が使われる場合は主事よりも熟練の度合いが高い場合が多いです。

主査
自治体などでは役職者の意味になるのが主査からとなります。一般企業では、係長にあたる役職になります。

主幹
主幹は文字が表すように「仕事の中心となる人物」という意味があります。一般企業でいくと課長、または課長代理（次長）クラスであることが多いようです。

参事
参事は一般企業でいえば「部長」クラスの相当します。

参与
参与は一般企業で見た場合に表現が難しくなりますが、「局長」クラスと見て良いでしょう。参事よりも地位が高く、裁量権も広くなります。

定年退職後の社員で、一定の役職以上の人材にこの役職をつけて再雇用している企業も時々見られます。

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外資系企業の役職一覧

外資系企業などで使用されるアルファベット表記の役職について解説します。

Chairman（取締役会長）
日本でいう取締役会長の職にあたります。このChairmanの言葉が日本で普及したのはJリーグ発足の時、協会のトップの役職名として使用されたところからになります。

海外では、退任した社長などのポストとされているため、あまり表立ったポジションとは言い難いところがあります。

President（社長）
英語の役職におけるトップはPresidentとなりますが、大統領制の国では大統領を表す言葉のため注意が必要です。

一般的に取締役社長の扱いですが、カンパニー制（事業部制）では事業本部長扱いとなります。

CEO（最高経営責任者）
最近は日本企業でも使われるCEOは経営最高責任者となります。

COO（最高業務執行責任者）
COOはCEOに対し、オペレーションの責任者として、財務以外の管理部門や事業部を統括する存在となります。

CFO（最高財務責任者）
CFOはファイナンシャルの責任者という意味になり、財務部門の責任者という扱いとなります。

Senior（Executive）Vice President（上級副社長）
社長の補佐としての副社長的な扱いとなるポジションです。どちらかというと事業本部長に近い意味合いとなることが多くあります。

Vice President（事業部長・統括本部長）
名前の通り、社長の右腕としてナンバー2の位置付けとなることもありますが、多くは事業部長までとなります。

General Manager（事業所長・工場長など）
施設ごとのトップに付けられる呼称がGeneral Managerです。日本の場合はどうしてもプロ野球のイメージが強く、実際のポジションよりも高いイメージを持ってしまいがちです。

Director（ディレクター）
Directorについてはイギリス系では取締役ですが、シリコンバレー企業では部門長で留まります。英語圏の企業の役職としては特に注意が必要です。

Manager（マネージャー）
Managerは比較的に日本でも近い意味として使用されますが、課長や担当部門長を表します。意味合いは広めになります。

Lead（リーダー）
Leaderではなく、Leadまでの表記となるところがポイントです。日本でいう係長くらいの位置付けです。一般的にはLeadの前に部門名や役割が入ります。

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ジュニアとシニア、外資系で混乱しやすい肩書き

外資系で混乱しやすいのがジュニアとシニアです。

単純に年齢的に表示されることもありますが、経験値と実績で上級者の方をシニア、他方をジュニアと表現することが一般的です。

まとめ

今回はよく耳にするものを中心に役職についての解説をしました。国や地域、言語圏や業界によっても変わるものがあるものですから、背景と合わせて理解していきましょう。

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HRコラム編集部

「CBASE 360°」は、株式会社シーベースが提供するHRクラウドシステムです。経営を導く戦略人事を目指す人事向けのお役立ち情報をコラムでご紹介します。